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【ふるさと納税 後悔、失敗例】寄付しすぎた、冷凍庫に入らない、名義を間違えた、申請を忘れた、など

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実質2,000円の負担で全国各地の返礼品を受け取ることができる、ふるさと納税をしようと考えている方は、多いのではないでしょうか。

このぺージでは、ふるさと納税でのよくある後悔、失敗例を紹介します。

ふるさと納税に失敗、後悔することがないための参考にしていただければと思います。

ふるさと納税の後悔、失敗例1:返礼品が冷凍庫に入らない

ふるさと納税は、年末にまとめて申し込みがちですが、まとめて頼みすぎて、「冷凍庫に入りきらない!」というのは、ふるさと納税あるあるです。

冷凍庫に入り切らずに腐らせてしまっては、元も子もありません。

冷凍庫に余裕がない時は、お米やレトルト食品、日用品など常温で保存できるものも注文するなど、工夫しましょう。

日用品でも、ティッシュやトイレットペーパーなど、かさばるものをまとめて頼むと、とても場所を取りますから、気をつけましょう。

収入が安定している会社員であれば、1年の間、何回かに分けて申し込むと良いでしょう。

ただし、次の項目でも紹介しますが、寄付のしすぎにならないような注意が必要です。

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ふるさと納税の後悔、失敗例2:寄付しすぎてしまった

自己負担2,000円でふるさと納税ができるのは、収入によって上限額が定められています。

各サイト上で、年収や家族構成、社会保険料などを入力すると、いくらまで寄付することができるか。というシミュレーションができますから、事前に計算して、上限を超えないようにしましょう。上限より少し少なめに寄付しておいたほうが、安心です。

上限を超えてしまった部分は税金が控除されず、単純に寄付をしただけ。という扱いになってしまいます。

特に住宅ローンを支払っている人は、住宅ローン控除によって、ふるさと納税できる上限額が低くなりがちですから、注意しましょう。

年の前半に、一年の収入をある程度予想して寄付をしておいたら、収入が減ってしまって、結果として寄付しすぎてしまった。ということも起こり得ます。

途中で退職したり、産休に入ったり、病気になってしまうこともあるでしょうから、年の途中で寄付をする場合は、すでにもらった給料の範囲内で寄付を少しずつしておくことをおすすめします。

ふるさと納税の後悔、失敗例3:寄付金受領証明書の紛失

ふるさと納税をすると、返礼品とは別に、寄付金受領証明書が郵送で発送されます。

ふるさと納税をしたら、返礼品のことしか頭になくなってしまい、寄付金受領証明書を捨ててしまったり、紛失してしまったりする人も少なくありません。

最近では、ふるさと納税のサイト上で寄付金控除に関する証明書を発行できるサイトもありますから、サイト上から発行できる場合は、そちらを利用しましょう。

サイト上から発行できない場合でも、寄付した自治体に連絡をすれば、再発行してもらうことができます。

ただ、確定申告の期限ギリギリに紛失に気がついた場合は、再発行が間に合わないこともありますから、寄付金受領証明書は大切に保管しておきましょう。

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ふるさと納税の後悔、失敗例4:申請、確定申告を忘れた

ふるさと納税をした後は、ワンストップ特例の申請書を提出するか、確定申告をする必要があります。

これを忘れると税金が控除されず、ただ単に寄付をしただけ。ということになってしまいます。

ワンストップ特例は、1年間の寄付先が5か所以下だった場合に利用できる制度で、ワンストップ特例の申請書を寄付した自治体に送ることで、税金の控除の手続きを自治体に行ってもらうことができます。

1年間の寄付回数が5回以下ではなく、寄付先が5か所以下ですから、同じ自治体に複数回寄付したものは、1か所としてカウントされます。

確定申告をする場合は、寄付金の受領証明書を元に、自ら確定申告をする必要があります。

分からない場合は、近くの税務署や確定申告時期に開設される会場、役所などで教えてもらうこともできますから、忘れないようにしましょう。

ふるさと納税の後悔、失敗例5:寄付する人の名義を間違えた

稼ぎ頭は夫だが、ふるさと納税の手続きは妻が行う。といった場合に起こりがちなのが、寄付する人の名義の間違いです。

収入がある人の名義で手続きをしないと、税金が控除されませんから、名前を間違えないように注意しましょう。

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ふるさと納税の後悔、失敗例6:家族のクレジットカードを使ってしまった

ふるさと納税は、寄付をする人と支払いをする人が同一である必要があります。

ですから、引き落とし口座名義の異なる家族のクレジットカードを使って寄付金の支払いをしてはいけません。

自治体側はクレジットカードの名義までは把握できませんから、寄付や税金の控除自体は問題なくできることが多いですが、クレジットカードは本人が利用することが原則ですし、税務調査が入った際に指摘される可能性があります。

ふるさと納税の後悔、失敗例7:1年に複数回寄付をしたが、返礼品がもらえなかった

自治体によっては、1年に複数回寄付をした場合、2回目以降は返礼品がもらえない。というところもあります。

1年の期間のカウントは、1月から12月までの自治体もあれば、4月から3月までの自治体もあります。

寄付をしたのに返礼品がもらえないのは悲しいですから、そういった条件がつけられていないか、注意事項をしっかりと確認しましょう。

ふるさと納税の後悔、失敗例8:住んでいる自治体に寄付してしまった

ふるさと納税では、自分が住んでいる自治体に寄付をしても返礼品は受け取れません。

ふるさと納税は元々、今は住んでいないけれど、自分が生まれ育った地域や、ゆかりのある地域を応援する。という趣旨ではじまったものですから、自分が住んでいる自治体への寄付では返礼品を受け取れないようになっています。

自分が住んでいる自治体の返礼品が魅力的だったとしても、もらえませんから、注意しましょう。

ふるさと納税の後悔、失敗例9:ポイント還元の低いサイトから寄付してしまった

ふるさと納税をすると、返礼品がもらえる以外にも申し込んだサイトによって、ポイントやアマゾンギフト券などがもらえることがあります。

たとえば、楽天ふるさと納税なら楽天ポイント、Yahooショッピング内のふるさと納税ならPayPayが。

さとふるやふるなびといったサイトでは、サイト内のポイントをアマゾンギフト券や楽天ポイント、PayPayなどに交換することができます。

時期やサイトによって還元率が違ってきますから、できるだけ還元率の高いサイトから寄付をした方がお得です。

後から、「こっちのサイトの方が還元率が高かったのに・・・。」と後悔することがないよう、有名どころのサイトは一通り確認しておくことをおすすめします。

まとめ

これらの点に注意すれば、ふるさと納税は、実質2,000円の負担で返礼品やポイント、電子マネーなどをもらうことができる、とても魅力的な制度です。

ここで紹介したような点に注意すれば、デメリットはありません。

お得な返礼品は、各ふるさと納税ポータルサイトのランキング上位になっていますから、ランキングページから返礼品を探すことをおすすめします。

「失敗した・・・。」と後悔することがないよう、ふるさと納税ができると良いですね♪

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